応用心理士＜心理学の資格＞
応用心理士は、１９３３年に創立された日本応用心理学会が認足する資格です。
応用心理士の認定基準は、学会の会員であり業績を持っていることと定められています。
この資格を取得することによって「個人や集団の心理学的指導に努力している人々の社会的地位を承認するための一助」になるとの考えに基づいているためです。
応用心理士の条件
応用心理上の基礎的な条件として日本応用心理学会に入会後２年を経過していて、現在も会員であることがあげられて
います。
学会を退会すると、認定応用心理上の資格も失います。
その上で次の１～３項のいずれかに該当していて、応用心理学の専門職としての資質があると認められなければなりません。
１．大学で心理学専攻かこれに準ずる学科を卒業した人。学位授与機構の審査により学士の学位を授与された人も含まれます。
２．本学会機関誌に１件以上の研究論文(共著も含む)を発表した人、または本学会の年次大会において２件以上の研究論文(連名発表者は除く)を発表した人。
３．認定審査委員会が応用心理学と関係があると認めた専門職で、３年以上の経験がある人。
■お問い合わせ
東京富士大学応用心理学研究室内
日本応用心理学会認定「応用心理士」事務局
〒169-0075
東京都新宿区高田馬場3-8-1
Fax：03-5386-2451
日本応用心理学会 入会の資格
日本応用心理学会への入会資格は、４年制大学で心理学及びその隣接分野を専攻した者。
また、これに準じる者、とされています。
※隣接分野とは教育学、児童学、人間関係学、体育学、社会学、社会福祉学、芸術学､宗教学、医学(心身医学､精神医学､行動医学など)、看護学、経営学､認知科学(人工頭脳など)、人間工学など。
高校卒業の場合は、その後の学歴、職歴をできるだけ詳しく書いて、準じる者という項目に当てはまるかどうかを判断してもらうことができます。
■お問い合わせ
東京富士大学応用心理学研究室内
日本応用心理学会認定「応用心理士」事務局
〒169-0075
東京都新宿区高田馬場3-8-1
Fax：03-5386-2451
応用心理士の活動範囲
応用心理士は資格であって免許ではありません。これはほかの心理関係の資格と同じです。
つまり免許は法律のもとに業務の独占ができますが、資格は個人の技術や経験が認められるということです。
応用心理上という看板を掲げ、業務を独占することができるわけではないのですが、この資格があることによって、職場においての活動はより拡大され、多くの人々の承認を得るはずです。
応用心理士の資格を活かす職場
応用心理士の資格を取得したからといって、一人で何でも完璧にできるわけではありません。
心理関係という仕事の重要性を考慮して、人事・労務関係、医療・看護関係、司法矯正関係、交通関係、教育関係、相談関係など自分の従事する仕事で十分配慮しながら活動すべきでしょう。
もともと応用心理学とは心理学をいろいろな方面に応用していく学問です。
同学会で発行しているニュースレターにはスクールカウンセラー、鑑別所の専門官、大学教授などの原稿が載っていて、学んだ知識や技術の活かし方は何通りもあるということを実証しています。
